爆サイに誹謗中傷や悪口を書かれてしまうと、精神的にももちろん大きなショックを受けますが、仕事に悪影響が出てしまい、収入にも予想以上の影響が出てしまう場合があります。
特に、爆サイではキャバクラ嬢やホスト、風俗嬢などの夜のお仕事をしている方たちがターゲットにされることが多く、爆サイに書き込まれたことによって指名がとれなくなってしまったり、お店に居づらくなってしまったりなど、多大な悪影響が出てしまっています。
爆サイに書き込みをした犯人を特定できれば、法的責任を取らせて2度と同じような嫌がらせをしないように対処することが可能になります。そこで今回は、爆サイに書き込みをした犯人に取れる法的対応や、法的対応を取るにあたってやっておくべきこと、そして爆サイに書き込みをした犯人を特定するための方法について詳しく解説していきます。
爆サイに書き込みをされて困っている方、犯人に対しての怒りが収まらない方、合法的に仕返しをしたいと思っている方は、ぜひ参考にしてみてください。
Contents
爆サイに書き込みをした犯人が特定できれば法的対応ができる！
爆サイに書き込みをされてしまった被害者のほとんどの方が、泣き寝入りをしてしまっていますが、それは犯人が誰かはっきりとわからないからでしょう。
爆サイに書き込みをした犯人が誰かはっきりすれば、法的対応を取ることで制裁を加えることができます。
犯人の身元がわかれば、名誉毀損による慰謝料や損害賠償請求が行えますし、名誉毀損罪や侮辱罪の証拠を揃えることができれば刑事告訴することも可能です。
法的対応を取れば、相手にもこちらが本気であることを理解させることができますし、2度と同じような嫌がらせはしてこないでしょう。また、損害賠償請求などでお金を払ってもらうことができれば、あなた自身も納得できるはずです。
爆サイでの嫌がらせに負けることなく、犯人を特定して法的対応を取っていきましょう。
爆サイに書き込みをした犯人に取れる法的対応
爆サイに書き込みをした犯人が誰なのか特定できれば、法的対応を取ることによって犯人に仕返しをすることができます。ただ、「法的対応」と言われても具体的にピンとこない方も多いでしょう。
ここでは、犯人に対して取れる法的対応の具体例をいくつか見ていきます。
慰謝料請求
爆サイに誹謗中傷などの書き込みをされた場合、書き込みをした犯人に対して慰謝料請求することができます。つまり、お金を支払ってもらうことができるのです。
誹謗中傷などの書き込みは、名誉毀損や侮辱などの刑事罰にあたる可能性があり、刑事裁判を起こして相手に有罪を与えることもできますが、たとえ刑事裁判で有罪になってもあなたに慰謝料としてのお金が自動的に発生するわけではありません。
「受けた被害に対してのお金を、まずは支払ってほしい」という場合は、民事裁判を起こして慰謝料請求をしていきましょう。もちろん、この場合、誰が犯人であるか特定できていることが前提です。
なお、慰謝料の金額は、受けた精神的苦痛の大きさによって変わってきますが、相場としては10万円～50万円と言われています。爆サイでヌード写真をバラまかれたなどの深刻な被害の場合は100万円を超える慰謝料を請求できた事例もあります。
慰謝料の金額の相場に関しては、こちらの【キャバ嬢の爆サイ被害が急増！誹謗中傷被害で慰謝料はいくらもらえる？】の記事も参考にしてみてください。
差し止め・削除請求
差し止め請求とは、他人から自分の権利や名誉を侵害される可能性があるときに、その行為をやめるように請求することができる権利のことです。
慰謝料請求が、 発生してしまった損害や被害に対して請求することである一方、差し止め請求は、まだ発生していない損害や被害を防ぐという事前の措置になります。
例えば、爆サイにあなたについての誹謗中傷が書き込まれ始めた段階で、これ以上の誹謗中傷の書き込みをしないように書き込みの行為を差し止めしたり、すでに書き込んでいる投稿を削除するように請求したりすることを言います。
刑事告訴
爆サイの犯人に刑事責任を追及したい場合は、刑事告訴を行うことも可能です。爆サイでの誹謗中傷の書き込みは、主に名誉毀損罪や侮辱罪に当てはまる可能性がありますので、犯人特定の証拠とともに、そのような刑事罰に該当することを証明する証拠を揃える必要があります。
刑事告訴は警察に被害を証明して認められる必要がありますので、民事責任の追求（慰謝料請求など）よりも難易度が高くなります。
また、刑事罰を与えられたからと言って自動的に慰謝料の支払いが発生するわけではありませんので、「刑事罰で有罪にもしたいし、お金も払ってほしい」という場合は、刑事告訴したうえで民事裁判（もしくは示談）を起こして慰謝料請求するという流れになります。
犯人に法的対応を取る前にやっておくべきこと
爆サイで書き込みをした犯人に対して裁判を起こせば、刑事罰を与えたり法的に慰謝料請求したりすることができますが、その前にやっておくべきことがあります。ここでは法的対応を取る前にするべきことをご説明していきます。
犯人の特定
まず、慰謝料請求するにしても刑事罰で訴えるにしても、相手を訴えるためには、誰が犯人であるか特定できている必要があります。
また、特定できているだけでなく、その人が犯人であるという確固たる証拠が必要です。なぜなら、慰謝料請求したり刑事罰で訴えたりする際、その訴えを通すためには、裁判でその人が犯人であることが認められなければならないからです。
「たぶんこの人が犯人だと思う」という主観的な意見ではなく、「確実にこの人が犯人だ。」という誰もが認めて法的にも証明できる証拠が必要不可欠なのです。
その証拠の取り方や、犯人を確実に特定するための方法については後ほど詳しく解説していきます。
内容証明郵便の送付
犯人が特定でき、その証拠も手に入ったら、次に内容証明郵便を利用して請求書を送ります。
内容証明郵便とは、郵便局と差出人の手元に、相手に送ったものとまったく同じ内容の控えが残るタイプの郵便で、法的拘束力はないものの、相手にかなりのプレッシャーを与えることができる文書となります。
犯人に対してこちらが本気であることを示すことができますし、慰謝料を支払わなければ裁判を起こされてしまうという圧力をかける効果もあります。
なお、内容証明郵便で請求書を送る場合は「〇〇日以内に●●万円の支払をしてください。支払がない場合は裁判をする用意があります。」などと記載し、いつまでにいくら支払うのか、支払わなければどうなるのかを相手がはっきり認識できるようにしておきましょう。
裁判をする前に内容証明郵便を送って、お互いの話し合いで慰謝料請求などが解決できれば、わざわざ裁判をする必要がなくなるので、時間と労力、弁護士費用などの節約になります。
示談交渉
内容証明郵便で慰謝料の請求書を送ったら、通常は相手から返事がありますので、示談交渉に進んでいきます。
示談交渉では、具体的にいくらの慰謝料を支払うのか、いつまでにどのように支払うのか、謝罪を行うのか、などのあらゆる対応について話し合います。
これらすべてについて、お互いが納得できれば示談成立になりますので、その内容を文書にまとめて示談書を作成しておきましょう。示談書をしっかりと作成しなければ、後から「言った・言わない」の無駄な揉め事を引き起こしてしまう恐れがありますので、必ず作成してください。
相手との示談交渉を自分だけで行う自信がない場合は、法律のプロである弁護士や、犯人特定の調査を依頼する探偵に相談することをお勧めします。
賠償金の受け取り
無事に示談が成立したら、示談書に従って犯人から慰謝料が払われるのを待ちます。ほとんどのケースでは銀行振込にしていますが、他の方法が希望であればそれでも問題ありません。
示談が成立しても示談書通りに支払いをしない人も中にはいるので、もし支払いをしてもらえない場合は、法的手段に出ることになります。その場合に備えて示談書は必ず支払いが完了するまで大切に保管し、万が一の時はネットトラブルに強い弁護士に相談するようにしましょう。
爆サイに誹謗中傷を書き込んだ犯人を特定する方法
犯人に対して慰謝料を支払ってもらったり、刑事責任を追及したりする場合、必ず犯人が特定できている必要があります。しかし、爆サイは匿名で投稿することが一般的ですので、パッと見ただけでは、どこの誰が書き込みをしているのか判断することはできないでしょう。
インターネット上の書き込みを誰がしたのか、犯人の個人情報を特定するための方法をお伝えします。投稿者の個人情報を特定するための手続きはプロバイダ責任制限法という法律で定められている「発信者情報開示請求」という方法によって行っていきます。
この章では、発信者情報開示請求の手続きの具体的な流れについて解説していきます。
爆サイにログの開示請求をする
発信者情報開示請求は、大きく2つのステップに分かれています。簡単に説明すると、1つ目のステップで犯人が使っていたプロバイダを特定し、2つ目のステップでプロバイダから犯人の個人情報を割り出していくという流れになります。
ちなみに、プロバイダとは、回線をネットにつなげる役割をする会社のことで、具体例でいえば、ニフティ、BIGLOBE、So-net、OCNなどが代表的なプロバイダにあたります。
まずは1つ目のステップとして、爆サイにログの開示請求を行います。1つ目のステップでは、犯人が使っていたプロバイダを特定していきますが、いきなりプロバイダがどこなのかがわかるわけではなく、ログの情報からプロバイダを割り出していくのです。
ログ照会依頼フォームに必要事項を入力し、爆サイに送ることでログの情報の開示を請求していきます。ログの情報とは具体的にはIPアドレスやタイムスタンプ、SIMカード識別番号などの通信記録です。これらの情報があれば、犯人が使っていたプロバイダが特定できます。
関連サイト：ログ照会依頼フォーム
ログ照会依頼フォームからメッセージを送信して2日～7日前後すると爆サイからログの保存が完了したというメールが届きます。そのメールには、保存されたログを爆サイに開示してもらうための手続き方法が記載されていますので、指示に従って書類を提出することになります。
爆サイにログの情報を開示してもらうための必要書類を提出する
爆サイに情報開示のための手続き方法のメールが届いたら、早速指示に従って書類を用意し、提出しましょう。
具体的には以下の書類を全て用意し、爆サイからのメールで指定された住所に送ってください。なお、郵便事故に遭うリスクを想定して、念のため郵便物の追跡が可能な簡易書留やレターパックで送るのがベターです。
・発信者情報開示請求書（印刷してお使いください）
・3ヶ月以内に発行した印鑑登録証明書1通
・免許証・保険証・パスポートなどの本人確認書類1通
・権利侵害の証拠となるページを印刷したもの
※問題のある投稿部分がわかるよう下線を引いたり丸で囲んだりしてください
・切手を貼った返信用封筒1通
爆サイが発信者情報開示請求の書類を受け取って、無事に審査が通ればおよそ1週間～2週間前後でIPアドレスなどのログが開示されます。
開示されたログの情報から使用していたプロバイダを特定する
爆サイへの発信者情報開示請求によってIPアドレスなどのログの情報が開示されたら、次はプロバイダを特定する段階になります。
プロバイダの特定は、こちらの【IP SEARCH】のサイトを利用して、IPアドレスから書き込みをした犯人が契約しているプロバイダを調べることができます。
プロバイダに個人情報の開示請求をする
次に、大枠の2つ目のステップに入ります。特定したプロバイダに対して発信者情報開示請求を行い、契約者（書き込みをした犯人）の氏名や住所、メールアドレスなどの連絡先を開示するように求めていきます。
ただ、プロバイダは簡単に個人情報を開示してくれない場合が多いので、プロバイダが任意で契約者情報を開示しない場合には、裁判手続きが必要となります。この裁判は発信者情報開示請求訴訟という正式な裁判になりますので、弁護士に依頼するほうが安心でしょう。
裁判で権利侵害の事実が認められれば、裁判所がプロバイダに発信者情報開示命令を出し、投稿者の個人情報を開示してもらえるようになります。
なお、もしも犯人がネットカフェから誹謗中傷の書き込みをした場合は、今回の発信者情報開示請求によって知ることができるのはネットカフェの運営会社の情報になります。ただ、ネットカフェの利用に際しては身分証の提示が必要ですので、何日の何時～何時までの間に誰がどこの部屋のインターネットを利用していたことを店側が把握しています。弁護士が弁護士照会という手続きを行うことで、ネットカフェから犯人の個人情報を開示してもらうことができます。
※プロバイダのログ保存期間に注意
爆サイやプロバイダに発信者情報開示請求をする際に注意すべきこととしては、ログの保存期間です。
爆サイでは基本的に削除されていない投稿などについての情報は残っていると言われています。しかし、プロバイダのログの保存期間は3か月程度であるといわれています。さらに、爆サイからIPアドレスが開示されるまでは、大体2～3週間かかりますので、犯人を特定して法的対応を取りたいと考えている場合は、被害に遭ったら出来るだけ早く行動するべきでしょう。
ログの情報がなければ犯人の特定が難しくなってしまいますので、対応のスピード感は重視すべきです。
ただ、ログの保存期間が経過しても、ネットトラブル調査に強い探偵であれば、別の方法で犯人を特定することも可能な場合がありますので、保存期間が過ぎてしまったからと言ってすぐに諦める必要はないでしょう。
まとめ
爆サイでの被害に遭っているのは、キャバクラ嬢やホスト、風俗嬢などのナイトワークの方がかなり多くを占めています。
爆サイに誹謗中傷などの書き込みをされてしまうと、精神的なダメージだけでなく、お店での指名が減ってしまったり、売り上げが落ちてしまったりして、収入にも大きく影響することが予想されます。
爆サイでの書き込みを削除することで被害が収まればいいのですが、多くの場合、犯人は繰り返し爆サイへの書き込みをする可能性が高いです。そのため、しっかりと犯人を特定し、慰謝料請求や刑事告訴などの法的対応を取り、二度と同じような嫌がらせをしないように制裁を加えることが大切です。
爆サイでの被害は一人で抱えることなく、出来るだけ早くネットトラブルの専門家に相談するようにしてください。
